2020年というスポーツの未来を担う大きなイベントに向けて、日本では様々な動きが起こっている。

今まで、構想段階で止まっていた者が、国やVC(ベンチャーキャピタル)の力を借りて、スポーツをビジネスとして考えるだけでなく、実際に行動に移す人材が多く見かけられるようになった。

文科省が掲げたスポーツ産業の市場予測、15兆円というはるかな目的に向けて、着実に進んでいるのである。

その中で、スポーツ領域の発展を支えうる、新たなスポーツビジネスの風が多く吹いてきている。

本記事では、2018年現在における新種の企業を含めたスポーツビジネス をわかりやすく解説する。

スポーツビジネス とは

スポーツビジネス とは、端的にいうと、「モノ(サービス)を売りたい人が、スポーツに関わる何らかのモノを商品化し、買ってもらう」ビジネスのことである。

好きな野球チームの試合を見に行く時に、チケットを買う、グッズを買う、もしかすると会場まで行くのにツアーという形で参加するかもしれない。その全てがスポーツビジネス なのである。

また、東京五輪では多くの企業が多額のスポンサー料を支払い、オリンピック時にロゴや商標件を買い取っている。

それを使って、自分たちの売上を向上させる取り組みも、スポーツビジネス の一端を担っている。

テレビで見る試合も、今来ているウェアも、スポーツビジネスで成り立っているモノであるかもしれない。

王道はやはりプロスポーツか

とはいえ、やはりスポーツビジネス と聞いてもっともイメージされるのが「プロスポーツ」だろう。

Jリーグや日本プロ野球、近年ではBリーグの人気もあり、プロスポーツへの注目は非常に高まっている。

また、Jリーグでは、元スペイン代表のイニエスタやフェルナンド・トーレスといった世界屈指の名選手の移籍を成功させ、チケットの売れ行きは過去最高レベルに達しているという。

とはいえ、プロスポーツビジネス自体はスポーツビジネス のほんの一部でしかない。

ウェアやシューズなどの用品や、イベント、スタジアムといったハコモノ、eSportsいった新規のスポーツビジネスが大きな盛り上がりを見せようとしているのは、ぬぐいようのない事実である。

実際に、eSportsの大会の賞金は高いもので数億単位の大会もあり、日本のプロスポーツよりも賞金金額では上回るものも出て来ている。

このことから、スポーツビジネス の大きさや広さを感じることだろう。

スポーツを支えるITカンパニー達も続出!

東京五輪に向け、スポーツビジネス 領域の中でも様々なサービスが立ち上がり、成功の一歩を踏み出している。

ここでは、話題のスポーツスタートアップをご紹介しよう。

Player!

ookami社が運営するスポーツエンターテイメントアプリ。
試合のライブの情報を確認することができ、それに対する反応などをユーザー同士がインタラクティブに行うことができる。

中高生世代からのインストールが多く、2018年6月にシリーズラウンドとなる数億円規模の資金調達を行っており、これからの展開が注目される。

teamhub

Link Sports社が運営するアマチュアスポーツチーム向けチームマネジメントツール。
各ユーザーチームはイベント管理やスコアの管理、チーム内での出席確認や連絡なども可能となっている。

2017年に1億円規模の資金調達を行なっている。

HADO

meleap社が運営する「テクノスポーツサービス」である。

ヘッドマウントディスプレイやアームセンサーを装着し、AR技術を活用することにより、体を動かすだけで攻撃や技を発動することができる。ドラゴンボールのカメハメハなどをイメージすると分かりやすいだろう。

同社は、メディアからの注目度もさることながら、多くのアニメファンを熱狂させている。

2017年に3億円規模の資金調達を実施し、新たなテクノスポーツの制作も進めており、エンターテイメントとしてのスポーツの発展に大きく寄与している。

スポーツビジネス はスポーツの多様性を支える

スポーツビジネス といっても、非常に幅が広い領域であることはご理解いただけただろうか。

今、流行りのeSportsや、アマチュアスポーツをより簡単にチームマネジメントサービス、見る人をよりスポーツに近づけるサービスなど、サービスとしてのあり方は多様である。

それに加え、スポーツビジネス の多様化は「スポーツ」の多様性を支えている。

プロやアマチュアといったカテゴリーの多様性、サッカーやバスケなどのメジャー競技や各種マイナー競技などといった競技の多様性。競技が存在するということは、そこにはそれをする競技者が存在する。

する・見る側を支えるサービスや会社が出現していくことによって、競技をすること自体の障壁が緩和され競技者が増えるなど競技を続けていく上でのストレスを解消してくれている。スポーツビジネス の出現によって、スポーツが幅広く浸透し、それが継続されるのだ。

今後2020年の東京五輪までに、非常に多くのスポーツスタートアップが生まれ、世間の目に当たる機会が増えることだろう。

まだまだメディアに露出してはいないものの、着実に実力を伸ばしている 多くのスポーツスタートアップが準備を進めている。

文科省が掲げる2023年までにスポーツ産業が15兆円という市場規模に至るに当たって、そういった若い企業がどれだけ底上げをしていけるかが非常に大きな鍵を担っている。

画像参照:The BRIDGE

(編集:Sports Job Journal 編集部)